デジタル署名とは？わかりやすく解説【ITパスポート対策】

最終更新日：2026年7月16日

30秒でわかる結論

デジタル署名は、電子文書の「本人性（なりすましでない）」と「完全性（改ざんされていない）」を証明する仕組みです。送信者の秘密鍵で署名を作り、受信者が公開鍵で検証します。「その公開鍵が本当に本人のものか」を保証するのが認証局（CA）で、この信頼の連鎖がhttpsや電子契約を支えています。公開鍵暗号方式の応用技術で、ITパスポートでも情報セキュリティマネジメントでも頻出の重要テーマです。

デジタル署名＝「本人が作成した」ことと「改ざんされていない」ことの2点を証明する仕組み。実印と割印のデジタル版。

電子文書の「実印」と「割印」——本人しか作れず、内容が変われば即バレる仕組みが、デジタル署名です。

図解

解説

デジタル署名は、電子文書の送信者本人が作成したものであること（本人性）と、送信後に内容が改ざんされていないこと（完全性）の両方を証明するための仕組みです。送信者は自分の秘密鍵を使って署名を作成し、受信者はペアになる送信者の公開鍵を使ってその署名を検証します。この際、送信者の公開鍵が本当に本人のものであることを保証する第三者機関が認証局（CA：Certificate Authority）です。「秘密鍵で署名、公開鍵で検証、その公開鍵の身元を保証するのが認証局」という一連の流れがITパスポートで問われます。

具体例

①電子契約：秘密鍵で電子文書に署名→認証局が発行した証明書で本人性を保証。「後から『サインしていない』は言い逃れできない（否認防止）」。②Webのhttps：サーバーのデジタル証明書で「本物のサイト」を確認（フィッシングサイトには正規の証明書がない）。③ソフトウェアの配布：アップデートファイルにデジタル署名→インストール前に改ざんされていないかを検証。

間違えやすい類似用語

デジタル署名 vs 暗号化（機密性の保護）：暗号化は「内容を読めなくする」（機密性）。デジタル署名は「本人確認＋改ざん検知」（本人性・完全性）。目的が異なる——暗号化は秘密にする、署名は証明する。両方組み合わせて使うことが多い。
デジタル署名 vs 電子証明書：電子証明書は「この公開鍵は確かに本人のもの」という認証局からの保証書。デジタル署名の検証を正しく行うための土台。証明書がなければ公開鍵の信頼性を確認できない。

覚え方

秘密鍵で署名、公開鍵で検証。身元の保証人は認証局（CA）

試験での問われ方

ITパスポートでは「①デジタル署名の目的（本人性＋完全性の2点証明）」「②署名の方向（秘密鍵で署名、公開鍵で検証）」「③認証局（CA）の役割」が頻出。特に「秘密鍵と公開鍵の使い方が暗号化と逆」（暗号化は公開鍵で暗号化して秘密鍵で復号、署名は秘密鍵で署名して公開鍵で検証）という対比が引っかけ問題に使われます。